プラスの類語・言い回し・別の表現方法

プラスの例文・使い方

• ただし、GDPの各需要項目の動向をみると、内需については、2018年夏の自然災害による下押しはあったものの、雇用・所得環境の改善や高水準にある企業収益等を背景に、個人消費や設備投資がプラスに寄与している。
• GDPベースの個人消費の動向をみると、消費税率引上げ後の2014年度に2.6％減と大きく減少したが、2016年後半から持ち直し、2017年度、2018年度とプラスの伸びが続いている。
• ただし、2019年に入ってからは、中国経済の減速もあり、機械投資を中心に設備投資を先送りする動きがみられるが、企業の設備投資計画については、後述するように、日銀短観6月調査でも2019年度はプラスが見込まれていることを踏まえると、企業の設備投資意欲は維持されていると考えられる。
• 日銀短観6月調査における企業の設備投資計画をみると、2018年度は前年度比5.1％と高い伸びとなっており、2019年度も5.7％とプラスの設備投資計画が見込まれている。
• 最後に、これらの短期的な課題のほか、やや中長期的な課題としては、企業の人手不足感が強まり、GDPギャップがプラス傾向で推移する中、生産性の向上等により潜在成長率を引上げることが重要である。
• 一方、サービス消費については、消費税率の引上げ前後で若干の変動はあったものの、2015年度以降は毎年度プラスに寄与しており、特に、2017年度、2018年度については良好な雇用・所得環境を背景に増加を続けた
• 生産年齢人口が減少する中で、企業の人手不足感は四半世紀ぶりの高水準となっており、経済全体の需給を示すGDPギャップもプラス傾向で推移している
• 幅広い業種で人手不足感が高まる 経済全体の需給の状況をみるために、平均的な稼働率で労働や資本を活用することで達成可能なGDPと実際のGDPの差を示すGDPギャップの動向をみると、振れを伴いながら、2017年以降はおおむねプラスで推移しており、経済全体でみて需給がひきしまっている
• ただし、人手不足感が四半世紀ぶりの高水準にあり、GDPギャップもプラス傾向で推移する中、消費者物価の伸びは緩やかなものにとどまっている
• 消費者物価は緩やかに上昇しているが、物価を取り巻く環境を踏まえると伸びは緩やか 消費者物価の動向について生鮮食品を除く総合（コア）でみると、2016年に入り円高方向への動きやエネルギー価格の下落等により前年比マイナスで推移したが、2016年後半からのエネルギー価格の上昇などにより2017年に入りプラスに転じた後、前年比のプラス幅は拡大傾向で推移し、2018年以降はおおむね0％台後半で推移している
• 2017年夏以降、前年比でプラスの動きが続き、生鮮肉などの食料、宿泊料や外国パック旅行費などの個人サービス、外食などを中心に緩やかに上昇していたが、2018年春以降、食料品を中心に企業の価格引上げの動きが一服したことや、家事用耐久財等の耐久消費財や携帯電話通信料による押下げもあり、おおむね横ばいの動きとなった
• ただし2019年に入ると、耐久消費財の押下げが徐々になくなり、プラスに転じる中、需要の高まりに加え、人件費の上昇などコスト面からの押上げもあり宿泊や外国パック旅行、外食などのサービス価格が上昇し、物価の基調についても再び緩やかに上昇している
• さらに、GDPギャップが2017年4－6月期にプラスに転じたことにより、同年10－12月期以降、GDPギャップによる押上げ効果がみられる
• GDPギャップの動きをみると、バブル崩壊以降マイナスで推移することが多かったが、最近の動向をみると、2017年以降、基本的にはプラスで推移しており、物価を押し上げる要因となっている
• ULCの変化を、実質GDPを労働投入で除した生産性要因と名目雇用者報酬を労働投入で除した賃金要因に分解すると、2018年以降、賃金要因が大きくプラスとなることで、前年比プラスで推移している
• ここでは、ULCが前年比プラスで推移し、物価上昇圧力が高まっていると考えられる中、こうした動きが消費者物価に与える影響が弱くなっている背景について確認する
• 2013 年はULCの下落が押下げ要因となりGDPデフレーターは横ばいとなっていたが、2014 年以降は、物価が緩やかな上昇に転じるとともに、2015年以降は原油価格の下落が企業収益にプラスに寄与したこともあり、単位利潤の上昇によってGDPデフレーターが上昇した
• GDPデフレーターを各需要項目別デフレーターの寄与に分解すると、為替の円安方向の動きもあり輸出デフレーターが安定的にプラスに寄与する中、原油価格の低下により輸入デフレーターのマイナス寄与が2015 年以降縮小し、外需のデフレーターへの寄与が2015年半ば以降プラスに寄与している
• ただし、原油価格が2016年以降再び上昇に転じたことから2016 年後半以降、輸入デフレーターのプラス寄与が縮小し、2017年10－12月期にはマイナス寄与に転じている
• 2017年度は交易条件要因による押上げの縮小がみられ、売上価格要因も僅かなプラス寄与に留まる中、売上数量要因のプラス寄与が主因となって収益が増加している
• 物価の持続的な下落がとまり、2013年末以降は、消費者物価もおおむねプラス傾向で推移しており、デフレではない状況となっています
• 日米欧の2018年から2019年にかけてのターム別の金利動向（イールドカーブ）をみると、我が国においては、大きな変動はなく、この間に、最も上方にシフトした2018年10月には7年より長期の金利がプラスとなったが、2019年5月には下方にシフトし、10年金利もマイナスとなっている
• ドイツでは2018年5月には7年より長期の金利がプラスであったが、2019年5月には日本同様、10年金利もマイナス金利となっている
• FCIは、市場での資金確保がどの程度容易であるかを示すものであり、具体的には、リスクプレミアム等を示す各種金利のスプレッド、株価やその変動率、為替レート、住宅価格等の指標を統合して作成され、マイナスは緩和的、プラスは引締め的であることを示す
• 第3節では、多様な人材の活躍が経済に与える影響について分析を行い、多様な人材がプラスの効果をもたらすための条件について考察する
• 表中の（）内は比較基準になるベースラインであり、それぞれの項目についてベースラインと比較して65歳超の就業を希望する確率が統計的に有意にプラス（マイナス）であれば、表中には＋（－）と記載されている6
• 転職回数が多い者、将来独立の意思がある者、自主学習を行っている者も、プラスとなっており、自身のキャリア形成を自主的に行おうとしている者ほど、長期就業に対して積極的になっていると考えられる
• 内閣府企業意識調査によると、女性、外国人労働者、65歳以上の高齢者、障害者など多様な人材を雇用することに対して、65％の企業は利点と課題の双方が存在すると考えており、大多数の企業は多様化がプラスとマイナスの両方の側面をもっていると考えていることがわかる
• 分析結果をみると、全体の雇用者数が減少したと回答した企業における女性正社員のDIのみがマイナスとなっているが、それ以外のすべてのDIはプラスとなっている
• また、中途・経験者採用や女性正社員は、雇用者全体が伸びている企業において特にDIがプラスになっている
• また、性別における違いをみると、女性においては労働時間による効用値の変化が極めて大きく、週あたりの労働時間が4時間×3日の場合のプラスの効用は男性の2倍程度だが、8時間×5日の場合のマイナスの効用は男性の1.5倍程度となっている
• 次に、丸の内、銀座、西新橋といったより繁華街的な地域では、前年比昼夜差がプラスになっている
• 多様な人材がいることで新しいアイデアの創出やイノベーションが起こり、企業業績や生産性にプラスの効果が期待される一方、従業員間のコミュニケーションコストが高まる等のネガティブな影響も考えられる72
• また、多様性の効果は産業にも依存するとの指摘もあり、ドイツやベルギーを対象にした分析によると、ハイテク産業では文化や性別の多様性が生産性に対しプラスになるとの結果が報告されている74
• このように内外の先行研究を整理すると、多様性による効果はプラスとマイナスとどちらの結果も混在していることがわかるが、この要因としては多様な人材が生産性に与える効果は、各国の各企業が置かれた環境や状況によって異なるためであることが考えられる
• つまり、多様性によるプラス効果を享受するためには、多様化によるネガティブな要因を抑制し、ポジティブな要因を引き出していくための何らかの取組や変革が必要であると考えられる
• 確かに必要な取組内容は企業による差異も無視できないが、ここでは企業の属性を可能な限りコントロールした上で、プラスの効果を引き出す可能性のある取組内容とは何かについて計量的な分析を行う
• ただし、多様化を心理的側面から考えると、必ずしもプラスと言いきれない部分があります
• 多様性の向上がチームの目標や任務に与える影響について43本の研究結果を整理した海外の論文によると、研究結果の約60％は効果が観察されない、約20％はプラスの効果、約20％はマイナスの効果であったとされています（Joshi and Roh、2009）
• 分析結果をみると（第2-3-1図）、性別のBlau指数はいずれの収益率に対しても統計的に有意にプラスの関係性が確認できる
• 次に、国籍のBlau指数については、売上高経常利益率とプラスの関係性が有意に確認できるが、総資産利益率については有意な関係性を見出すことはできなかった
• 以上の分析結果を踏まえると、性別や国籍の多様性を進めることは、企業業績に対して何らかのプラスの影響を与える可能性が示唆されている
• 分析結果をみると（第2-3-2図）、推計<1>のTFPを利用した分析では、多様性が増加した企業においては、増加していない企業と比較して生産性が5％ポイント程度（年率1.3％ポイント程度）統計的に有意に増加するとの関係性が確認できたが、推計<2>のTFPによる分析では、TFPの伸びの差はプラスではあるものの統計的に有意な関係ではない
• ただし、多様性に対応するための取組を行わない（何もしない）場合には、多様性によるプラスの効果を享受できない可能性が高いと考えられる
• ここでは4つの項目それぞれに対してどの程度同意するかについて5段階で聞いているが、同意する場合にプラス、同意しない場合にマイナスとなるように点数を付与し指数化した上で、年代別に調査結果をみたのが第2-3-4図（2）である
• 図では、より指数がプラス方向に高いほど、各意見に対してより強く同意していることを示しているが、すべての年代においてコミュニケーションに支障が生じることを懸念する声が強いことがわかる
• 高齢層の活躍を日本経済にとって、よりプラスの効果としていくためにも、硬直的な人事制度の見直しとともに、高齢層に対する教育訓練の充実が課題となっている
• 例えば、外国人の仕事内容が、これまで労働市場に十分供給されてこなかった仕事である場合（一例として、外国人が語学力や海外経験を活かした業務を行う場合など）、外国人労働者の増加は、企業収益の増加を通して雇用や賃金に対してプラスの影響を与える可能性があります
• 外国人労働者の議論においては、全体的にはプラスでも一部にマイナスの影響を受けている層がいるのではないか、もしそのような層が存在しているのであればどのような解決策・対応策があるか、などの論点について更に議論を進めていくことが重要です
• 3つ目の論点である多様化の効果や影響については、多様な人材の増加は、収益率・生産性の向上や人手不足の緩和を通して、日本経済に対してプラスの効果が期待できることが示された