コアの類語・言い回し・別の表現方法

コアの例文・使い方

• 省力化投資と労働生産性の関係を分析するため、省力化投資の実施が労働生産性に与える効果について、傾向スコアマッチングによる平均処置効果19を推計すると、省力化投資を行うと1時間あたりの労働生産性が約20％程度上昇するという結果が得られた
• 消費者物価は緩やかに上昇しているが、物価を取り巻く環境を踏まえると伸びは緩やか 消費者物価の動向について生鮮食品を除く総合（コア）でみると、2016年に入り円高方向への動きやエネルギー価格の下落等により前年比マイナスで推移したが、2016年後半からのエネルギー価格の上昇などにより2017年に入りプラスに転じた後、前年比のプラス幅は拡大傾向で推移し、2018年以降はおおむね0％台後半で推移している
• 他方、物価の基調について、生鮮食品及びエネルギーを除く総合（以下「コアコア」という
• こうした物価動向の背景にあるマクロ経済的な要因をみるために、物価変動をもたらす様々な要因とコアコア上昇率との関係について、時差相関をとると、GDPギャップの拡大は3四半期程度、名目実効為替レートの下落（円の減価）は4四半期程度、消費者の1年後の予想物価上昇率は1四半期程度のラグを伴ってコアコアを押し上げ、輸入比率の拡大は3四半期程度のラグを伴ってコアコアを押し下げると推計される
• この結果を基に、コアコア上昇率の変動を各要因に分解すると、為替レートの影響については、2015年10－12月期以降に円高方向に推移したことにより、2016年10－12月期以降コアコアが押し下げられていたが、為替レートが円安方向に転じたことから、2017年7－9月期をピークに押下げ効果が剥落し、2018年に入り押上げ方向に働いている
• ただし、コアコアのGDPギャップに対する弾性値は0.2程度と限定的である
• ULCの上昇が、コアコアの上昇にどの程度影響を及ぼすかについて、物価下落期に入る以前（ここでは1990年～1998年の期間で分析
• これら労働分配率の変動、輸入物価の変動の影響を除した値（グラフ上では修正済コアコアとしている）とULCの関係をみる（以下、本項同じ
• コアコアとの関係をみると、物価下落期に入る以前は0.57という弾性値がみられたが、物価下落期には弾性値が0.12にまで低下し、ULCが上昇してもコアコアが上がりにくくなっていた
• 他方で、物価の動向については、世界的に落ち着いており、アメリカではコアPCEデフレーターは2％弱、欧州や日本では消費者物価上昇率（コア）は、1％程度で推移している
• また、多様性の度合いが一つの指標でわかるように、各企業における多様な人材の活躍の度合いに応じてスコア（点数）を付与し（増加・高い割合の場合に高スコア）、最終的に各人材のスコアを合計した指数を作成した（以降、フローの方は「多様性変化指数」、ストックの方は「多様性割合指数」と呼ぶ）30
• ここでは、後者の輸出を開始することで生産性が高くなる、という因果関係を把握するために、経済産業省「企業活動基本調査」の調査票情報を用いて、傾向スコアマッチング法を用いた差の差の分析を行った43
• 具体的には、まず、従業員規模といった各企業の属性情報を用いて、輸出を開始する確率（傾向スコア）を推計した
• その後、推計された傾向スコアが同程度で、実際に輸出を開始した企業（輸出開始企業）と開始しなかった企業（輸出非開始企業）を対応（マッチング）させ、それらの企業について、輸出開始後の生産性（TFP）の変化の差を推計した
• 第3-3-2図（1）は、輸出を開始する確率（傾向スコア）の推計結果である
• この傾向スコアを用いて、輸出を開始した企業とそうでない企業について、輸出開始の有無以外は企業属性が似通っている企業同士を対応させ、輸出開始前後の生産性（TFP）の変化を両者で比較したものが、第3-3-2図（2）である
• ここでは、海外企業との共同研究・人材交流等とともに、海外展開を積極化したり新規に行うことで生産性が向上する、という因果関係を把握するために、内閣府の委託調査「多様化する働き手に関する企業の意識調査」の調査票情報を用いて、基本的な事実を確認した上で、傾向スコアマッチング法を用いた差の差の分析を行った
• ここでは、企業の属性情報を用いて、<1>海外企業との共同研究や人材交流等を行う確率と、<2>海外企業との共同研究や人材交流等に加えて、海外展開を積極化したり新たに行う確率の2種類の確率（傾向スコア）を推計し、推計された傾向スコアが同程度で、実際にこのような取組を行っている企業とそうでない企業を対応（マッチング）させ、それらの企業について、生産性（TFP）の変化幅の差を推計した45
• 最後に、日本企業のミクロデータを用いて、輸出を開始することで雇用が増加する、という因果関係を把握するために、経済産業省「企業活動基本調査」の調査票情報を用いて、傾向スコアマッチング法を用いた差の差の分析を行った結果を確認しよう46