売上の類語・言い回し・別の表現方法

売上の例文・使い方

• 全体の50％の売上を占める
• 売上げが激減している
• 一方、大企業非製造業では、輸出の割合が売上げに占める全体の割合の中でみても高くないこともあり、両者の相関はほとんどない。
• サービス消費の代表例として、外食の動向を日本フードサービス協会のデータを用いて確認すると、2016年後半から客数が微増で推移する中、客単価が増加していることより、売上げが緩やかに増加している
• 具体的には、賃金水準、離職率、売上高の増加が、企業が人手不足を感じることにどの程度影響しているかを検証した
• この推計の結果によると、売上高上昇率が高い企業や離職率が高い企業ほど人手不足と回答する確率が高い一方、1人当たりの賃金が高いほど人手不足と回答する企業が少ないという結果となっている
• このように、企業の売上げが増加し、企業収益が改善する中、人手が不足している姿が確認できる
• そこで、財務省の「法人企業統計」及び日本銀行の「製造業部門別投入・産出物価指数」を用いて、製造業における経常利益の変動を、売上価格要因、売上数量要因、交易条件要因（販売価格と仕入価格の差）、人件費要因、その他要因（減価償却費、支払利息等）に分解することで確認する
• 2017年度は交易条件要因による押上げの縮小がみられ、売上価格要因も僅かなプラス寄与に留まる中、売上数量要因のプラス寄与が主因となって収益が増加している
• 売上価格要因はほとんど2012年比で変わっておらず、企業収益の増加は販売価格の上昇ではなく、売上数量の上昇や交易条件の改善で実現している
• 業種別にみると、食料品製造業においては売上価格が上昇する中、売上数量も堅調に推移しており経常利益は増益を保っている
• 一方、化学工業においては、売上価格が低下する中、売上数量が大幅に増加することで経常利益が上昇を続けている
• 他方、パルプ・紙・紙加工品においては売上価格が上昇したものの交易条件の悪化や人件費の上昇により経常利益が伸びておらず、こうした業種においては価格の継続的な引上げが困難となっている
• ただし、日銀の「製造業部門別投入・産出物価指数」は製造業のみで小売業のデータがないため、ここでは、仕入価格を企業物価指数の消費財（生産活動においてさらに使用、消費されることのない最終製品である最終財のうち、家計によって使用、消費されるもの）の価格、産出価格を消費者物価指数の生鮮食品を除く財の価格で代用し、売上価格要因、人件費要因、その他要因に分解した
• 小売業では売上価格が緩やかに上昇する中で、人件費上昇によるコスト増に加え、その他要因が下押ししており、経常利益はおおむね横ばいとなっている
• 人手不足の要因を分析すると、売上高の上昇という需要増要因もあるが、賃金の水準の低さや、離職率の高さなども影響している
• 企業の人手不足感がどのような要因に影響を受けるかについて分析すると、売上高上昇率が高い企業ほど人手不足感が高く、業務量の拡大が影響しているほか、離職率が高い企業も人手不足感が高くなっています
• 推計はCSR調査を利用し、各上場企業における属性（産業・規模・売上高等）をコントロールした上で各種制度等の有無が女性従業員比率や女性管理職比率をどの程度高めるのかについて回帰分析を行った33
• ここでは上場企業を対象に、性別、年齢別、国籍別の多様性を示すBlau指数をそれぞれ作成し78、収益率（売上高経常利益率（ROS）、総資産利益率（ROA））との回帰分析を、企業属性（産業・規模）をコントロールした上で分析を行った
• 次に、国籍のBlau指数については、売上高経常利益率とプラスの関係性が有意に確認できるが、総資産利益率については有意な関係性を見出すことはできなかった
• 多様性の変化がTFPにどのように影響を与えるかという因果関係をより詳細に分析するため、過去と比較して多様性が高くなった企業（＝多様性変化指数を4分割した場合における多様性変化が最も高いグループ）と、同じ企業属性（産業・規模・売上変化・労働投入変化等）を持つが多様性の高まりがみられない企業をマッチングさせ、両企業における2013年度～2017年度におけるTFPの伸びの差を確認する80
• 海外に進出している日本企業の現地法人について、企業数や売上高、従業員数の推移をみると、製造業、非製造業とも、1980年以降、増加を続けてきた
• 直近の2017年度では、企業数は25,034社（製造業10,838社、非製造業14,196社）、売上高は288兆円（製造業138兆円、非製造業150兆円）、従業員数は595万人（製造業457万人、非製造業138万人）となっている（第3-1-7図）
• 経済産業省「海外事業活動基本調査」によると、中国に進出している日本企業の現地法人（以下、日系現地企業）の数は2017年度時点では7,463社となっており、日系現地企業の売上高の構成比（卸売・小売業を除くベース）は、輸送機械が約4割と最も多く、次いで情報通信機械などの割合が高い
• ここでは、英国における日系現地企業の売上高が最も大きい自動車産業に着目し、欧州と英国の間のサプライチェーンの状況を確認してみよう
• また、北米（アメリカ、メキシコ、カナダ）における日本企業の現地法人の数は約3,600社と多く存在するほか、その売上高の構成（卸売・小売業を除くベース）をみると、自動車などの輸送機械が約半分を占めている（第3-2-8図（3）（4））
• 先行研究36によれば、日本、アメリカ、ドイツ、フランス、英国において、輸出額の多い上位10％の企業は、各国の輸出額全体の8割から9割を占めている一方、売上高の半分以上を輸出で得ている企業の数が全体に占める割合は、いずれも1割ないしそれ以下と低い水準となっており、主要先進国に共通する特徴として、輸出をする企業は全体のごく一部だが、そうした企業は、輸出に依存して売上高を維持しているわけではないことが分かる（付図3-8（1）（2））
• このように、先行研究では、主要先進国に共通する特徴として、輸出をする企業は全体のごく一部だが、そうした企業は、輸出に依存して売上高を維持しているわけではないこと、また、非輸出企業と比較した場合の輸出企業の平均的な特徴として、生産性が高いほか、雇用者数などの企業規模が大きく賃金も高いことが示されている
• また、日本企業の海外現地法人の売上高をみても、製造業、非製造業とも、増加傾向にあり、財やサービスの貿易面に加え、海外拠点や買収先企業からの投資収益等を通じても、世界で稼ぐ力を高めていることが分かります（図3）