伸びの類語・言い回し・別の表現方法

伸びの例文・使い方

• 首筋が伸びた状態
• 驚異的な伸び率になる
• 堅調な伸びを見せる
• 伸び率は、ここ10年で最低だった
• 実質GDPの動きをみると、2018年度は0.7％の増加にとどまり、2017年度の1.9％と比べて伸び率が鈍化した。
• 一方で、外需については、輸出の伸びの低下によってマイナスに寄与した。
• 具体的には、2016年後半以降、先進国経済と新興国経済の同時回復がみられ、世界貿易の伸びも高まっていたが、中国における過剰債務問題の対応のためのデレバレッジや、米中間の追加関税・対抗措置等をはじめとする通商問題、英国のＥＵ離脱といった政策に関する不確実性等を背景に、世界経済や世界貿易の伸びが低下したことが挙げられる。
• 2012年末から始まる今回の景気回復期における実質GDPの成長率は年率換算で1.2％程度となっているが、2012年末以降の実質GDPの動向をみると、2018年度だけでなく、2014年度と2016年度においても実質GDPの伸びが回復期間の年率換算値を下回っている。
• このうち、2014年度については、消費税率の引上げによる駆け込み需要の反動減もあって個人消費がマイナスの伸びとなり、GDPの伸びを押し下げたが、他方で、輸出の好調さを背景に企業収益や雇用は改善が続いた。
• ただし、2016年度においても、雇用・所得環境の改善が続き、企業収益も高い水準を維持する中で、年度後半からは、世界経済の回復に伴い、実質GDPの伸び率も再び持ち直していった。
• 今後の世界経済の見通しについて、IMFやOECDの公表した2019年4月若しくは5月の経済見通しをみると、2019年については、世界の実質GDP成長率は、2018年から0.3％ポイント程度低下し、3％台前半の伸びが見込まれている。
• 世界の貿易の動向（本項では輸入の動向）をみると、2010年代に入ってから、中国経済など新興国経済の減速やグローバル・サプライ・チェーンの構築の動きに一服感がみられたこと等を背景に、貿易の伸びが経済成長率を下回るいわゆる「スロー・トレード」が続き、世界の貿易は弱い状態が続いた。
• その後、2018年後半以降については、中国経済の緩やかな減速や、米中間の関税引上げなど通商問題の影響もあり、世界貿易の伸びに弱さがみられている。
• 特に、世界経済の1位、2位の規模であるアメリカ、中国の輸入の動向をみると2018年後半からは通商問題の影響等もあり伸び率が大きく低下している。
• しかし2018年後半からはデータセンター向け需要の一服に加え、世界的にスマートフォン出荷が伸び悩む中、情報関連財輸出が減少に転じ、中国経済の減速も相まって、資本財輸出も弱くなり、日本のアジア向け輸出は全体として弱い動きが続いている。
• GDPベースの個人消費の動向をみると、消費税率引上げ後の2014年度に2.6％減と大きく減少したが、2016年後半から持ち直し、2017年度、2018年度とプラスの伸びが続いている。
• 2018年度において個人消費が0.4％増と低い伸びにとどまった背景には、2018年夏の自然災害による旅行等への影響に加え、食品価格の上昇や海外経済の先行き不透明感などもあり消費者マインドがやや慎重化したことが影響した可能性があると考えられる。
• 2012年と2019年の主な業種別の賃上げ率をみても、製造業だけでなく、人手不足等を背景に、商業流通や交通運輸の賃上げ率の伸び幅が大きくなっており、これまでのように、一部の製造業の大手企業の賃上げの水準が基準（上限）となって、他の企業に波及していくといった春季労使交渉の構造が変わりつつある可能性がある。
• 帝国データバンクの「賃金動向に関する企業の意識調査3」により、2013年以降の正社員の賃金改善4を行う理由についてみると、「労働力の定着・確保」を理由に賃金改善を行う企業の割合が増加しており、2019年度では80.4％に達している。一方で、「自社の業績拡大」を理由に賃金改善を行う企業は緩やかに低下傾向にあり、2018年度から2019年度にかけてもやや低下している。企業収益の伸びがやや鈍化する中で、賃上げの流れが昨年並みに維持されている背景としては、人手不足感の高まりを背景に、人材の確保を目的とした賃上げが多くの企業に広がっていることがあると考えられる。今後は、企業収益を拡大しつつ、賃上げの流れをさらに継続させていくことが重要である。
• 製造業と非製造業の経常利益の動向をみると、サービス化の進展や国内需要の増加傾向を背景に特に非製造業の収益の伸びが傾向として高まっているほか、製造業についてもリーマンショック前の水準と同程度の利益水準となっている。
• 情報関連財の輸出の動向をみると2016年以降、半導体等製造装置やICを中心に大きく増加し、この伸びは2018年初まで続いた。
• こうした輸出の伸びは、我が国の生産活動も押し上げ、半導体製造装置は2018年初まで、またメモリについては2018年後半まで生産の増加が続いた。
• 世界の半導体出荷額の推移及び今後の見通しをみると、2018年まではメモリを中心に大きく伸びたが、2019年は需給の緩みを背景に低下する見込みとなっているなど、情報関連財関係の弱さは当面続く可能性がある。
• 一方、中国の投資動向をみると、中国政府の過剰債務削減に向けた取組もあり、インフラ投資を中心に2017年以降、伸びが急速に鈍化している。
• 中国政府が景気刺激に政策の方向を転換したこともあり、2019年は固定資産投資の伸びは、インフラ投資ではやや反転しているが、製造業で伸びが鈍化しているほか、依然として伸び率は過去数年に比べると低い水準となっている。
• 日銀短観6月調査における企業の設備投資計画をみると、2018年度は前年度比5.1％と高い伸びとなっており、2019年度も5.7％とプラスの設備投資計画が見込まれている。
• そこで、日銀短観の雇用人員判断DIの変化幅と設備投資額の平均伸び率の関係を業種別にみると、宿泊・飲食サービスや運輸・郵便など人手不足感の高まりがみられる業種ほど設備投資額が伸びており、今後も人手不足への対応のための省力化投資などがでてくることで設備投資は堅調に推移すると見込まれる。
• 研究開発投資についても、電気機械や自動車、化学などを中心に引き続き伸びが見込まれる。
• 他方で、企業の人手不足感の高さを背景に、女性や高齢者を中心に雇用は大きく増加し、賃金も非製造業や中小企業の伸びが高まるなど、雇用・所得環境は改善しており、また、企業収益も高い水準を維持するなど、内需を支えるファンダメンタルズは良好である。
• 雇用が大幅に増加し、賃上げも昨年並みの高い伸びとなっていることから、総雇用者所得の増加が続いており、個人消費についても、天候要因等による振れはあるものの、持ち直しが続いている。
• すでに1節で詳細を確認しましたが、日本経済の2割を占める製造業の動向を鉱工業生産でみると、2016年半ばから世界経済の回復や世界的な半導体需要が伸びたことから、我が国の生産も増加しましたが、2018年後半から海外経済が減速することで、生産も弱い動きがみられました。
• 2012年からの就業者数の変化をみると、生産年齢人口が減少する中、15歳から64歳の男性の就業者数は2012年に比べて44万人減少しているのに対し、15歳から64歳の女性の就業者数は同173万人増、また65歳以上の高齢者の就業者数は同255万人増と、女性や高齢者の就業者数の伸びが全体の就業者数の伸びをけん引している
• 雇用者報酬の増加などを背景に可処分所得は緩やかな増加が続く 国民経済計算に基づき、家計の可処分所得の動向をみると、景気回復を背景にした雇用者数の増加や緩やかな賃金上昇を背景に雇用者報酬が大きく伸びていることを反映して、家計の可処分所得は2014年度以降4年連続で増加を続けている
• こうした影響を分析するため、家計調査を用い、世帯当たりの実収入の変化を、60歳以上の勤労者世帯の実収入の変動、60歳未満の勤労者世帯の実収入の変動、年齢分布の変化（所得額が相対的に少ない高齢者世帯の割合が増加したことなどの影響）に分けて動きをみると、60歳未満世帯の実収入が増加する一方、60歳以上世帯は先ほどみたように契約社員や嘱託社員など給与水準が相対的に低い労働者の割合が増えたことなどにより、勤労者世帯の平均でみた年収が減少する中で、若年世帯と比べて所得水準の低い高齢者世帯の割合の上昇がさらなる押下げに寄与しており、全体を平均した世帯の実収入の伸びは緩やかなものにとどまっている
• 2　家計の消費動向 良好な雇用・所得環境を背景に消費は持ち直しを続けているが、雇用・所得環境の改善に比べると個人消費の伸びは緩やかにとどまっている
• 財の消費に関し、耐久財消費の伸びが限定的である要因の一つとしては、パソコンや携帯電話の普及率が頭打ちとなるとともに、乗用車の普及率が緩やかながら低下傾向にあることが影響していることが考えられる
• 消費性向の動向を、可処分所得の変動と消費支出の変動に分解してみると、30代以下では、傾向として、可処分所得が大きく増加する中で、消費支出が伸びていないことから、消費性向が低下している
• 40代の動向をみると、可処分所得の増加傾向が続いている中、消費支出が伸び悩んでいることから消費性向は低下傾向となっている
• 世帯の平均消費は、世帯の年齢構成の変化の影響を受ける 少子高齢化の進展により、世帯主の年齢が60歳以上の世帯数の割合9は2000年の33％から2015年には45％になるなど世帯の年齢構成は大きく変化しているが、高齢者世帯は現役世帯に比べて消費額が少ないことから、高齢世帯の割合が増えることは我が国の消費の伸びを鈍化させる可能性が考えられる
• 若年層の消費刺激には労働時間の短縮も重要 雇用・所得環境が改善している一方で、現役世帯においても、所得の伸びに比べると消費の伸びが緩やかにとどまっている
• 例えばIMF（2018）では、付加価値税率引上げ時における消費の伸びがどの程度低下するかをみると、OECD平均では▲0.6％ポイントの低下であるのに対し、日本では過去3回の平均は▲4.4％ポイントの低下であったと指摘している
• こうした求人数の伸びの鈍化の背景には、非製造業を中心に求人を出しても人員が確保できていない企業が多くなっているため、求人を諦める動きが一部の企業にあったことや、中国経済の減速の影響もあり生産活動の一部に弱さがみられる中、製造業の新規求人数が2018年後半から減少していることなどがあると考えられる
• 年齢別にみると全ての年代で転職者数が増加しているが、55歳以上の中高齢者の転職者数は、水準自体は高くはないものの、2013年に比べて3割程度増加するなど伸び率は高くなっており、転職活動の動きは中高齢者にも広がっていることがわかる
• ただし、2018年以降、経常利益が伸び悩む中、人手不足感がさらに高まっている
• この要因分解によると、2010年代の労働生産性の伸び悩みの要因として、日本では資本装備率の寄与の低下が大きく、英国やアメリカでは、全要素生産性の寄与の低下が相対的に大きいことがわかります
• 1990年代以降の累積の伸び率をみると、日本の労働生産性の上昇率は他の先進国と同程度となっていますが、このような労働生産性の水準を考慮すると、労働生産性を伸ばしていく余地はあると考えられます
• 実際、このところの一般労働者とパートタイム労働者の賃金動向をみると、パートタイム労働者の時給は労働需給がひっ迫するなか伸びが高まっているが、一般労働者は伸びが0.5％程度と緩やかな伸びにとどまっている
• 各国の2000年からの実質賃金の累積変化をみると、おおむね労働分配率と労働生産性の伸び率の合計と実質賃金の伸び率が等しくなっている
• 日本の実質賃金の伸びは、アメリカや英国と比べても低めになっているが、これは、2000年からの累積でみれば労働生産性がアメリカよりも伸びが低かったことに加え、労働分配率が英国では上昇したのに対し、日本ではアメリカと同様に低下傾向にあったことが背景にあることが考えられる
• 実際に、労働生産性と実質賃金の推移をみると、第1-3-10図でみたように、労働生産性と実質賃金の伸び率には比例的な関係がみられています