上げの類語・言い回し・別の表現方法

上げの例文・使い方

• 投資家達は多大な利益を上げた。
• 恐ろしさより怒りが込み上げてくる。
• 代表チームが勝利し、観客は歓喜の声を上げた。
• 寒いので暖房の設定温度を上げましょう。
• 値上げ前に駆け込み買いで衝動買いし、本末転倒
• 睡眠もとらずに、徹夜で念入りに一つ一つ調べ上げた。
• 音痴なのに、握り拳を振り上げて熱唱する勇士に感動する。
• 愛煙家にとってはタバコの値上げは辛い
• 消費抑制に向けた利上げ
• 誰もが空を見上げて
• 引き上げ可能な状態にある
• 売り上げを伸ばそうと工夫をこらす
• 売り上げの一部を被災地に寄付する
• 雑誌が取り上げた
• 売り上げを大幅に拡大する
• 調査の正答率を上げる
• 土囊を積み上げていた
• 町を盛り上げたい
• 地域を盛り上げる
• 廃材を積み上げた
• 大会を盛り上げる
• 上げ幅を縮小している
• 相手を持ち上げる
• 獅子舞で盛り上げる
• 二つの課題を取り上げた
• これまで以上の成果を上げる
• 賃金を上げる努力をすべき
• 広報成果を上げた
• 大幅に引き上げる
• 知名度を上げる
• 売り上げに悪影響を与える
• 誌面で取り上げていた
• 売上げが激減している
• リスクを抑えて収益を上げる
• かなりの成果を上げる
• 第十五条に規定する勤務一時間当たりの給与額及び第十六条から前条までの規定により勤務一時間につき支給する超過勤務手当、休日給又は夜勤手当の額を算定する場合において、当該額に、五十銭未満の端数を生じたときはこれを切り捨て、五十銭以上一円未満の端数を生じたときはこれを一円に切り上げるものとする。
• また、景気回復の長期化や少子高齢化もあり企業の人手不足感が大きく高まっており、今後も内需の増加傾向を維持するためには、技術革新や人材投資等によって生産性を大幅に向上させ、限られた人材の効果的な活躍を促すことが重要であり、これによって生産性の向上が賃上げや消費の喚起につながるような好循環を一層推進することが大きな課題である。こうした我が国経済が抱える課題を踏まえ、本章では、以下の4つの観点から、我が国経済の動向について分析する。
• 第2節では、雇用の改善や賃上げに支えられて持ち直しが続く家計の所得・消費動向について分析する。また、2019年10月に予定されている消費税率引上げに関し、過去の経験等を踏まえ、考察を行う。
• 第5節では、財政・金融政策について、経済・財政一体改革の取組や消費税率引上げへの対策等について確認するとともに、世界的に緩和方向に転換されつつある金融政策の動向や金融市場への影響等について確認する。
• このうち、2014年度については、消費税率の引上げによる駆け込み需要の反動減もあって個人消費がマイナスの伸びとなり、GDPの伸びを押し下げたが、他方で、輸出の好調さを背景に企業収益や雇用は改善が続いた。
• こうした過去の動向を振り返ると、消費税率の引上げ（今回の消費税率引上げへの対策については、第1章第5節を参照）や世界経済の減速等の影響で、景気回復の動きが一時的に停滞する局面がみられたものの、国内における雇用・所得環境や企業収益といったファンダメンタルズの強さが維持されたことにより、その後の速やかな回復につながったと考えられる。
• 各国・地域の世界経済の成長率への寄与度をみると、世界のGDPの4分の1を占めるアメリカが2010年代でおおむね0.4％ポイント程度の押上げに寄与しているほか、世界のGDPの約16％を占める中国が1％ポイント以上押上げに寄与しており、2018年の世界経済の成長率3.6％のうち米中で1.6％ポイントと全体の半分弱の寄与となっている。
• ただし、2019年5月の米中間の追加関税の引上げ・対抗措置の表明を受けて、その後はやや低下した。
• その後、2018年後半以降については、中国経済の緩やかな減速や、米中間の関税引上げなど通商問題の影響もあり、世界貿易の伸びに弱さがみられている。
• ただし、2019年に入ってからは、1月に予定されていた追加関税率の引上げの先送り等、米中間の貿易協議の進展とともに、米中の貿易の減速には底打ち感がみられたが、2019年5月に、アメリカが中国からの2000億ドルの輸入に対する追加関税率を10％から25％へ引き上げ、それに対して中国が対抗措置をとった。
• また、景気回復の長期化や人手不足感の高まりを背景として、これまでの賃上げの流れが継続している。
• GDPベースの個人消費の動向をみると、消費税率引上げ後の2014年度に2.6％減と大きく減少したが、2016年後半から持ち直し、2017年度、2018年度とプラスの伸びが続いている。
• 人手不足も背景に、賃上げの流れが継続している
• 2019年の春季労使交渉の賃上げの動向をみると、連合調査による第6回集計時点（6月）で2.08％となり、昨年同時期（2.08％）と同程度となっている。
• 最大のヤマ場となっている3月13日の回答日には、製造業の大手企業を中心に昨年をやや下回る回答となっていたが、その後、中小企業や非製造業を中心に昨年を上回る回答を行った企業も少なくなかったことから、賃上げ率は昨年並みの水準となり、これまでの賃上げの流れが継続していると考えられる。